ユーロ導入以来初のマイナス成長となり、世界的な景気減速を背景にユーロ圏でも景気後退局面入りが現実味を帯びてきている。
ユーロ圏の08年第1四半期（1-3月）のGDPは、前期比0.7％増となっていた。
これは、異例の暖冬によって建設業が好調だったドイツのGDP（同1.3％増）に支えられたものだったが、今期のドイツのGDPは約4年ぶりのマイナス成長となる同0.5％減となった。
また、スペインは同0.1％増となっているものの、フランスとイタリアは同0.3％減で主要国が軒並みマイナス成長となっている。
ユーロ圏では、2期連続のマイナス成長で景気後退への懸念が高まっており、これを受けユーロ売りが強まっている状況となっている。
日本や英国では、最新のGDP値から景気後退局面入りが懸念されている。
また、国際エネルギー機関（International Energy Agency、IEA）は、エネルギー関連やそのほかの経済指標を見る限り、米国はほぼ確実に景気後退に向かっているとしている。
